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投資用ローンについて詳しく学ぶ前に、まずは以下のチェック項目に回答してみましょう。

上記の不動産ポテンシャルチェック、あなたはいくつ当てはまりましたか？

1つ目の「CIC」とは、クレジットカードの信用情報のこと。滞納が3件以上ある場合は3～5年間はローンを組めません。1,000円で見られるので、「CIC」で検索してみましょう。

2つ目のポイントは、ローンを組める人は不動産の「団体信用保険」を使えるということ。詳しくは、南先生のnote記事でも説明されています。

3つ目の家賃補助制度は、住宅ローンを組むにあたって重要な「いつ買うか逆算のプランニング」を行うために正確に把握する必要があります。ライフステージや家賃補助制度を踏まえて、最適な住宅ローンプランを立てましょう。

仮に家賃補助が3万円以上あるのであれば、それを活用した方がお得。賃貸に住み続けながらも、投資用の不動産を購入するのがオススメです。

4つ目は、いよいよ年収について。冒頭の問いの答えは「500万円」です。年収500万円未満の方は投資用のローンは組めません。ただし、住む用の住宅ローンは組むことができるということです。一方、年収500万円以上の方は投資用・住む用両方のローンを組むことができます。

5つ目の「勤続2年以上」も重要な点です。例え年収が1,000万円でも、勤続半年では社会的信用はないとみなされてしまうのです。2年間働いて税金を納め積み立てた社会的信用が、大きな金額で不動産のローンを組むことを可能にしてくれるということです。

この5つの条件に当てはまる人は、銀行から好条件で融資をもらうことができます。

ところで不動産投資をするならば、何歳までに始めればいいのでしょう。

その答えはズバリ、「早ければ早いほど良い」。住む用の不動産はケースバイケースで、大企業に1年ほど勤務していればローンが組めるということです。一方、投資用の不動産は25歳以上がマスト。24歳以下では条件が悪くなってしまうのです。年齢上限に関しては、「おそらく50代の方は不可能で、40代がギリギリ」と南先生。35年ローンが基本となるため、日本人の平均寿命に合わせて年数が逆算されるためです。10年ローンなど悪い条件であれば60代でも可能ですが、あまりオススメではありません。

たとえば「ひふみ投信」では、2010年～2020年の10年で約5倍のリターンが得られたとのこと。とはいえ、明日株価が上がるか下がるかは誰にもわかりません。大切なのは、自分の頭で考えることです。しかし、30年などの長期で見れば株価は常に上がっているのもまた事実。長期的な視点を持って投資には取り組みましょう。

また、低収入でも貯金が多ければ、不動産投資できるのでしょうか。この答えはNO。低収入の場合、不動産投資はできません。

その場合は不動産投資ではなく、投資信託を買うのがベター。

不動産投資のメリットは銀行からお金を引っ張ってこれること。そのための社会的信用を担保してくれるのが年収なのです。

なお、副業の収入は一生続くものと認められず、基本的に収入として加味されません。本業のみで年収500万円以上かどうかを考えましょう。

不動産投資を始める場合、手付金としてまとまったお金を用意しておくべきか、と悩む人もいるはず。でも、現代は低金利の時代のため、基本的には必要ありません。

これは2013年ごろから起こっている現象。日本銀行はお金を市場に供給したいという目的の元、不動産に資金を供給してきました。そのため、資金を借りやすい状況となっているのです。

ハードルが高いと思い込みがちな「不動産投資」の世界。しかし、正しい知識さえ身につければ、意外と簡単に始められるかもしれません。

文＝宮田文机

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