目次
- Googleの新事業基準は〇〇
- 10Xのプロセスを表す「ムーンショット」とは？
- 「そうはいっても10倍なんて……！」と感じるあなたへ
2021.01.10
Googleの新事業基準に学ぶ、新しい未来を描くための目標設定の方法
ビジネスにおいて、未来のイメージを思い描くことは重要です。向かうべき目標があいまいでは、成果にまっすぐ向かっていくことはできません。
しかし、VUCA時代といわれる現代、コロナショックの到来など予想しえない事態を経て、未来に向けた戦略をいったいどう描けばいいのか悩んでいる人も少なくないのではないでしょうか。
そんな方々の羅針盤代わりとなるSchooの授業シリーズが『成功企業の事例から学ぶ「一枚の未来地図」』。全四回の授業では、約6,000商品のプロモーション開発、大手企業100社超のコンサルティング経験を持ち、その知見を“紙1枚にまとめる”メソッドをプログラム化したマーケティングコーチの横田伊佐男先生からGoogleやNetflix、富士フイルムといった成功企業の「知られざる実例」を元にした「新しい未来の描き方」を学ぶことができます。
この記事では、新しい未来を描くための最初の2ステップについて取り上げた第一回の授業『仕事の成果を変える「１枚の未来地図」』の一部を抜粋してご紹介します。
Googleの新事業基準は〇〇
10Xのプロセスを表す「ムーンショット」とは？
ここでGoogleの基本情報を提示し、「Googleという会社は創業して20年くらいなんですね」と語る先生。その間に売り上げを急速に伸ばし、現在の売上高は約18兆円です。
「10X」を描くプロセスはGoogleによってひし形の図形に図式化されており、まず“何のために”を考えてアイディアを絞って、そこに「10X」という数字を入れて未来を描きます。今までよりも10倍の成果を目指す、となると手段から変えていかなければなりません。このようなプロセスを月に向かって打つくらいに大きな目標を最初に立てて具体的にやることを考えていくという仕組みから「ムーンショット」といいます。
その語源は1960年代にアメリカのケネディ大統領が発した言葉に由来します。ケネディ大統領は1961年に「今後10年以内に、人間を月面に着陸させ、そして安全に帰還させるのだ」と語りました。そしてその翌年には「我々は月に行く。色んなことはあるが、それでも10年以内に月に行くのだ。簡単だからその選択をしたのではない。むしろ、難しいから決めたのだ」と宣言します。
「このとき月にはウサギがいるんじゃないかといわれるくらい月に行くことは非現実だった」と先生。背景にはソ連との宇宙開発における競い合いがありましたが、それでもこの宣言はアメリカ国民に大いなる夢を与える言葉となりました。
この発言の翌年にケネディ大統領は暗殺されてしましたがプロジェクトは続き、1969年7月20日にアポロ11号の人類初月面着陸が行われました。
このプロジェクトが続いた理由には「“ケネディ大統領の発言が夢を与えたこと”、そして“開発陣が成功の姿を思い描きそこから逆算する形で計画を進めた”ことが影響している」と先生は語ります。
このことは、経営学の権威であるクレイトン・M・クリステンセン氏も指摘しており「“破壊的目標”を掲げろ」という言葉で言い表しています。馬車が走っているときに「より速い乗り物を」と現実的な範囲で考えては自動車の発想は生まれません。大きなイノベーションを生み出すには「破壊的な目標」をリーダーが掲げる必要があるのです。
「現状維持」「昨年から10％」といった目標では世間や競合の動きについていけず地盤沈下に陥ると先生は指摘します。だからこそ、現在の10倍の目標を掲げることで“思考の天井を外す”ことが求められるのです。
「そうはいっても10倍なんて……！」と感じるあなたへ
色々なところでこの考えを教える中で「そうはいっても10倍なんて……！」など初めから思考停止になってしまう場合も目にしてきたという先生。実際、“一部のリーダーにのみ求められる話”のように感じているリアルタイム受講生の方も存在しました。
先生は「それもよく分かります」と前置きしつつ、そういう方に向けて今年世界を大きく変えた「コロナ禍」を例に話を展開します。「コロナ禍のような事態が起こった後に“今まで”のやり方を続けていくと、もしかしたらずるずると環境に流されていってしまうだけになりかねない」と先生。そこで自身の思考の枠をあえて外してみることを先生は提案しています。
「現状から考え最後に120％を目指す考え」と「未来から考え最後に10Xを目指す考え」を比較してみましょう。
多くの日本企業の事業計画を目にしてきた先生曰く、前者の戦略を資料にまとめていた企業はやはり多かったようです。しかし、コロナ禍で大きく環境は変わりました。そして、Googleをはじめとする成功企業の多くは後者の考えを採用しています。最初に目標を設定して“そこに辿り着くにはどうすればいいのか”を一度考えてみることを先生は提言しています。
授業では続けて自身にとっての10Xを考えることが促されました。
文＝宮田文机
今回紹介した内容は先生がレクチャーする未来を描くための6ステップの1つ目にすぎません。ぜひ全四回の授業を受講して「価値伝達」のステップまで辿り着く地図を手に入れましょう。
『成功企業の事例から学ぶ「１枚の未来地図」 第1回 仕事の成果を変える「１枚の未来地図」』http://schoo.jp/class/7256/room
授業の本題に入るにあたって先生から問われたのが「Googleは使ったことがありますか？」という質問。授業を司会として進行させつつリアルタイム視聴者の代弁者の役割も担う受講生代表の花海さんは「使わない日はない」と返答します。同様にGoogleを毎日利用している方は少なくないはずです。
続いて用意された質問が「Googleの新事業基準は？」。新事業基準とは、新しく事業を始めるときに大切にするポイントのことです。以下の3つのうち、ひとつだけが正解です。
1.クール
2.多利用
3.失敗NG
リアルタイム受講生からのコメントではばらつきがありつつも「クール」に人気が集まりました。「Googleってオフィスなんかもかっこいいんでクールと思われる方もいる」と先生。
しかし、正解は2.の「多利用」です。具体的には新しいサービスをスタートするときには1億人に利用されるサービスにならないとスタートしないという基準があります。
「このことから、Googleではこういう考えが根付いているんですね」と先生が提示したのが「10X」。最近注目度をどんどん高めている概念で、「10倍思考」とも呼ばれます。会議室でスタッフたちがこのようなサービスでこれくらいの人に利用してもらってこれくらいの収益を得ようと話していたら、上司が入ってきて何も言わずに0を足していくというような文化がGoogleにはあります。