目次
- コロナ不況下でも投資を行うべきなのか？
- 複利の力で資産形成を助ける「NISA」とは？
- 60歳まで引き出せない「iDeCo」が絶対おすすめな理由は？
2020.05.26
「コロナ不況」が経済に与える影響とは？ こんな世の中だからこそ、NISA・iDeCoを絶対やるべき理由
2020年、世界中に大きな影響を与えた新型コロナウイルス。命への影響についで心配なのが、経済への影響です。
コロナ倒産、株価の下落、長期休業による収入の減少、雇い止めなど、新型コロナウイルスが引き起こすであろう問題は広範にわたります。
そんななかで私たちはどのようにマネーリテラシーを高め、老後や子どものための資産を残すことができるのでしょうか？
アフターコロナ経済の未来予測やコロナ不況下で意識すべきこと、NISAやiDeCoなどの資産運用について学びましょう。
コロナ不況下でも投資を行うべきなのか？
複利の力で資産形成を助ける「NISA」とは？
不安な状況下で絶望する前に、まずは既存の仕組みを使い倒すのが得策です。
資産形成を助けてくれそうなのがNISAとiDeCo。耳にしたことはあるものの知識不足や日々の忙しさを言い訳にして手を出せていないという方は多いのではないでしょうか？
まずはNISAについて知っておきましょう。
NISAは投資において、政府が定めた金額以下の利益が非課税となる制度。NISAのなかでも南先生がプッシュするのが投資信託型の「積み立てNISA」。
毎月33,333円を上限に最大20年間非課税で投資額を積み立て続けることができます。
ここでポイントとなるのが「複利」。複利とは、元本に利子が生じまたそこから利子が生まれることで雪だるま式に金額が増えていく仕組みのことです。
例えば積み立てNISAの上限である40万円を毎年1.162倍の年利で積み立て続ければ20年間で20倍以上になります。
複利の恩恵を最大限得るためには一刻も早く投資をはじめることです。「投資とは時間とお金という元手を使ってお金を稼ぐこと」とも言われます。
なお、投資の上限額が年間120万円と積み立てNISAよりも高く、非課税期間が5年と短い一般NISAはより投資に回せる金額の多い方向けといえます。
また積み立てNISA・一般NISAを始められるのは20歳以上です。ただし非課税投資枠が少なく非課税期間が短いジュニアNISAであれば0歳～19歳まで利用することができます。
60歳まで引き出せない「iDeCo」が絶対おすすめな理由は？
NISAと同様に使い倒すべき制度がiDeCoです。
iDeCoは個人型確定拠出年金ともいい、毎月積み立てられる金額は国民年金保険の加入状況によって異なります。
iDeCoの一番の特徴は60歳まで積み立てた金額を引き出せないということです。これだけ聞くと当座の資金が必要なとき困るのではないかとしり込みする方もいるのではないでしょうか。
いずれもスタンダードなツールですが、リモート先進企業でも同様のものが用いられているため「特別な準備が必要なのでは？」と身構える必要はありません 。企業はそれらのツールを社員が揃えられるよう補助を行うとスムーズにリモート導入が進むでしょう。
しかし、これこそがiDeCoのメリット。
それは、人間は欲望によりお金を失うからです。いつでも引き出せるお金があればついつい使ってしまうかもしれません。
リーマンショック、コロナショックのような経済成長の凹みが生じた場合、不安に駆られて投資信託を売ってしまう可能性もあるでしょう。資産にロックがかかることでその問題を未然に防ぐことができるのです。
そして、投資の神様ウォーレン・バフェットを見ればわかる通り、投資で成功するために最も大事なのは時間をかけることです。バフェットは「たとえ10年間（証券取引所が）封鎖されても持ち続けたい株だけを買え」といいました。20年、30年と時間をかけることでドルコスト法は効果を発揮するのです。
そのためiDeCoは投資で成功するために非常に適した制度といえます。さらに、iDeCoには掛け金の全額所得控除など、節税効果も期待できます。
なお、企業型確定拠出年金が採用されている企業ではiDeCoは利用できません。その場合は、企業が掛け金の半額を負担してくれるなど得の多い企業型確定拠出年金を上限金額まで利用するのがおすすめです。
コロナ不況の到来は誰にも予測できませんでした。未来が不確定だからこそ、NISAやiDeCoといった制度を利用して長いスパンで行う投資は強い味方となってくれるのです。
【参考授業】
・コロナ不況時の投資対策と企業分析
http://schoo.jp/class/6809/room・30歳までに知っておきたい投資の知識
http://schoo.jp/class/6672/room・不安な世の中だからこそ、老後の資産は今のうちから作ろう
http://schoo.jp/class/6810/room
文＝宮田文机
新型コロナウイルスにより株式市場に影響が及び、歴史的な下げ幅が記録されました。
しかし、それは「リーマンショックと同じく一時的な凹みでしかなく30～40年と長期的に見れば必ず上がっていく」とのこと。それは、日銀が日本銀行券を刷り続け、経済の成長を促し続けるからです。
そんななかで注目したいのが「ドルコスト平均法」。決まったペースで決まった金額を株価の上下を気にせず投資し続ける方法です。市場が成長し物価が上昇すると現金の価値はその分下落します。すなわち、投資をせず現金だけを持ち続けるのはリスクとも考えられるのです。
コロナ後には新しいチャンスが生まれるとも予測されています。
リーマンショック直後の2009年、iPhoneとFacebookが大きく躍進しました。優秀な人材の手が空いたからです。情熱とスピード感を持って新たなことに挑戦すれば、つかめるチャンスはあるはず。
例えば、オンラインキャバクラやゲームといった巣ごもり消費下で伸びているビジネスや、その後需要が予測される運動産業などに注目してみるといいかもしれません。