10月初頭。日本の内閣総理大臣は菅義偉氏から岸田文雄氏へと変わりました。内閣人事も着々と決まっていく中、気になるのは岸田政権が示す政治の方向性ではないでしょうか。『田中秀臣の最新経済ニュース（2021年10月号第1回）』では、そんな岸田政権の経済政策について解説されました。講師を務めるのはもちろん、経済学者の田中秀臣先生です。今後、岸田政権の経済政策はどの方向に歩みを進めていくのでしょうか？「テレビやニュースを見ても、経済政策の内容がいまいち理解できない」と感じる人は、ぜひ田中先生の解説を聞いてみましょう！

アニメやゲーム、そこから生まれたキャラクターと共に成長を続けてきた日本のコンテンツ市場。特にアニメコンテンツは近年世界各国から注目されており、北米や中国での需要は根強いものとなっています。なぜ日本のアニメコンテンツは世界中に広まり、快進撃を続けているのでしょうか。今回の授業は、ブシロード執行役員でありエンタメ社会学者の中山淳雄（なかやま あつお）先生に、アニメ市場の傾向や今後の流れについて聞きました。本記事では、メディアとヒットコンテンツの関連性についてまとめます。

2021年はいったいどんな年になるのか？2020年は新型コロナウイルスの大流行により世間に大きな変化が生じた年でした。だからこそ、2021年はどうなるのかと不安を覚える人は少なくないはずです。特に転職市場の動向は景気に大きな影響を受けることもあり、そろそろ転職したいと考えていた人の関心は高いでしょう。そこでSchooの授業シリーズ『2021年大予測』ではパーソルキャリア執行役員兼doda編集長の喜多恭子先生を講師としてお招きしました。転職を考えている方は、ぜひご一読ください！

2020年、注目のキーワード「GovTech（ガブテック）」。政府（ガバメント）と技術（テクノロジー）を組みわせた言葉で、行政サービスを効率化するテクノロジーを意味します。日本ではようやく導入され始めてきましたが、海外ではすでに浸透。特に東欧のエストニアは、GovTech先進国として知られ、好事例が多く見受けられます。Schooでは、全2回にわたり『GovTech! -デジタルで変化する信頼と行政の近未来-』を放送。講師は、2017年よりエストニアにおいてeResidencyや政府機関のアドバイザーを務めるblockhive 代表取締役CEO日下光先生です。“電子国家エストニア”の現状を通して、ブロックチェーンをはじめとする最新テクノロジーがどのようなメガトレンドを生み出しつつあるか学びます。

衆議院選挙が終わり、2021年11月10日に第二次岸田内閣が発足しました。新型コロナウイルスの影響により世界的に不況が続くなか気になるのは、日本経済がどこに向かって進んでいくのか、これから生活が苦しい国民に政府はどのような経済政策を投じてくれるのかという点ではないでしょうか。11月12日（金）放送の『田中秀臣の最新経済ニュース（2021年11月号第1回）』では、第二次岸田内閣の経済政策について詳しく解説されました。講師を務めるのは経済学者の田中秀臣先生。コロナ禍によって国民からの注目度が増した日本経済の方向性。緊縮、再分配、アベノミクスなどさまざまな方向性がメディアで紹介されていますが、岸田政権はどのような方向性にシフトしていくのでしょうか。岸田政権の経済政策について知りたい人におすすめの授業となっています。 

10/31、日本の未来を左右する衆議院選挙が行われました。自分が住んでいる地区の候補者や政党の公約を見比べ、誰に投票するべきか迷っている人も多かったのではないでしょうか。10/22（金）に放送された『田中秀臣の最新経済ニュース（2021年10月号第2回）』では、今回の衆議院議員選挙の目玉政策と言われている“給付政策”に触れられました。講師を務めるのは経済学者の田中秀臣先生です。昨年一律で支給された10万円と似た給付政策を、各党が公約として前面に出していますが、いったい各党は誰を対象に、どれくらいの額を支給しようと考えているのでしょうか。そもそも各党が「給付政策」を掲げている理由とは？ 給付政策について詳しく知りたい方におすすめの授業となっています。

近年、日本でもワークライフバランスを重視した働き方が推奨され、従来のような「働くために生きる」といった考えが「生きるために働く」といった考えへと変化しつつあります。しかしそれでも日本は、2020年3月に公表された世界幸福度ランキングで156カ国中62位。しかも2013年の43位から徐々に下がりつつあるのです。一方、幸福度世界1位は3年連続でフィンランドでした。その最たる要因は、フィンランドが国全体でワークライフバランスを重視しており、安心して暮らせるという点にあるとのこと。本授業はそんなフィンランド人の働き方・生き方を知り、そこから個々の働き方・生き方を見つめ直すきっかけ作りへと繋がる内容となっています。講師は書籍『フィンランド人はなぜ午後4時に仕事が終わるのか 』（ポプラ社）の著者で、ライター兼フィンランド大使館広報部・プロジェクトコーディネーターの堀内都喜子先生です。

行政サービスを効率化するテクノロジーを意味する、政府（ガバメント）と技術（テクノロジー）を組みわせた言葉「GovTech（ガブテック）」が注目されてから数年が経ちました。日本でもマイナンバーカードの申請率が70％を突破し、ようやく行政サービスのデジタル化が進んできましたが、既に海外では当たり前のサービスとなっています。特に東欧のエストニアは、「GovTech先進国」として知られ、好事例が多く見受けられます。2017年よりエストニアにおいてeResidencyや政府機関のアドバイザーを務めるblockhive 代表取締役CEO日下光さんが講師を務めた『GovTech! -デジタルで変化する信頼と行政の近未来-』から、“電子国家エストニア”の現状を通して、ブロックチェーンをはじめとするテクノロジーが私たちの暮らしをどのように変えるのか学んでいきましょう！

この授業は、落語家の柳亭小痴楽さんをファシリテーターに迎えて、話題のニュースをテーマにコメント投稿で皆さんに討論していただく、視聴者参加型番組。第1回目のテーマは『東京オリンピックに向けて飲食店は全面禁煙化するべきか』。平昌オリンピックも幕を閉じたばかりですが、2020年の東京五輪開催に向けて国は、受動喫煙防止強化条例の成立を目指しています。その最大の争点になっている「飲食店の全面禁煙化」は本当に必要なのか、受動喫煙問題に詳しいフリーランスライターの石田雅彦さんをゲスト解説者に迎え、受講生の皆さんと激論していただきました。今回の記事では、「飲食店の全面禁煙化」の関する議論に加えて、タバコの喫煙者が多い世代とその理由、禁煙に関する国や地方自治体の対応などについて紹介していきます。